スポーツは「安全」が大前提ということは、スポーツ基本法の基本理念に明記されている点で示されています。
スポーツ基本法の基本理念には、
スポーツは、スポーツを行う者の心身の健康の保持増進及び安全の確保が図られるよう推進されなければならない。
と明記されています。
ここではスポーツを行う者とされていますが、イベント主催者は、審判や大会運営スタッフ、そして観客などイベントに関わる人の安全も確保することが求められています。
スポーツで安全は確保されているのか？
このようにスポーツを楽しく行うためには、「安全」が大前提となりますが、何もしないで安全を確保されるものではありません。
「これまで大きな事故がなかったから、必ずしも安全が確保されている」とは限りません。
スポーツを楽しく行うための安全を確保するためには、誰かが行動を起こして作り上げなければなりません。
これは、イベント主催者や指導者だけが安全を作り上げるのではありません。
メディカルスタッフのいるスポーツ現場での安全確保
プロチームや日本代表チームなどでは、スポーツドクターやアスレティックトレーナーなどのメディカルスタッフが雇用されています。
このような環境では、メディカルスタッフが中心となり、チームのスポーツ現場では安全を確保するために、安全管理体制が構築されています。
しかし、現在の日本の多くのスポーツ現場では、安全管理体制を構築するプロであるスポーツドクターやアスレティックトレーナーがフルタイムで活動することは多くありません。
日本の多くのスポーツ現場での安全確保
ほとんどの場合は、安全な環境をスポーツを実際に行う人たちやその周りでサポートしている人たちで作り上げなければなりません。
また、安全管理体制を構築するプロであるスポーツドクターやアスレティックトレーナーがいるスポーツ現場でも彼らだけでスポーツ現場が安全になるというわけでもありません。
選手や保護者、指導者からの理解や協力、連携なしではスポーツ現場をメディカルスタッフだけで安全にすることはできません。
また、スポーツ現場にいる、選手や保護者、指導者、そしてメディカルスタッフだけではなく、各競技団体や学校、施設、そして周辺の医療機関との助けや連携も必要です。
誰か一人にスポーツ現場での安全を確保することを任せるのではなく、スポーツ現場に関わる人、全員がそれぞれの立場で安全を確保するためにアクション（行動）を起こす必要があります。
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