施設/ 団体・学校に求められるスポーツセーフティーアクション

NPO法人スポーツセーフティージャパンでは、スポーツ現場に関わる全ての人を選手/ 家族、指導者/ 教員、そして施設/ 団体・学校と３者に分けてスポーツセーフティートライアングルと唱えています。

今回の記事では、施設/ 団体・学校に求められる3つのスポーツセーフティーアクションについて説明していきたいと思います。

施設/ 団体・学校のスポーツセーフティーアクション: 知る（ヒト）

選手/家族や指導者/教員と同様に施設管理者や競技団体、学校もスポーツセーフティーの知識を持つ必要があります。

設備や天候などの施設の状況も、現時点でどうなのかを施設管理者や学校は把握しておく必要があります。

また、施設内の温度や湿度がどのくらいなのか、どのような危険があるのかを利用者にも伝える必要があります。

AEDや担架など全てのチームが携帯することは、今の日本のスポーツ現場では非現実的なため、施設側が備えておくのが一番です。

利用者が必要な時に迅速にアクセスができる場所に設置し、利用者に対して事前に伝えておくことも求められます。

スポーツを安全に行えるためのガイドラインやEAPの作成、環境整備はもちろんですが、スポーツ現場で起こってしまった事故をしっかりと把握できるように、事故のデータを集計し、分析することが重要になります。

そして、このスポーツ事故を集計し、分析した結果を、次のスポーツ事故が起きないように対策を示し、それぞれのスポーツ現場で安全な体制が整えられるような仕組みを構築することが大切です。

EAPを作成した後に、しっかりと現場で対応できるようにシミュレーション訓練をして、スポーツ現場にいる人たちとEAPを共有することが大切です。

施設/ 団体・学校は、スポーツ現場の選手/ 家族と指導者/ 教員の負担を最小限にし、安全な環境を構築するためには施設/ 団体・学校などは大きな役割を担っています。